～この連載では、普及事業部事業推進担当のサービスを紹介いたします～
日本産業カウンセラー協会東京支部では、会員や産業現場で働く人の、心の支援に携わる方々に向け、学びと実務に役立つ情報をブログで発信しております。
第3回は「カウンセリングサービス」についてです。※第2回はこちらをご覧ください。

厚生労働省が働く人を対象に行った調査によると、強いストレスを感じている方の割合は、この調査が行われた平成24年以降、毎回5割を超えています。

出典：「労働安全衛生調査（実態調査）」の概況

上記の表をご覧ください。働く人の2人に1人が強いストレスを感じており、メンタル不調に陥る可能性があります。メンタル不調は、欠勤、休職、退職だけではなく、欠勤までには至っておらず勤怠管理上は表面化していないが、メンタル不調を始めとする健康問題が理由で業務遂行能力や生産性が低下している場合もあります。

従業員の皆さまがいきいきと働けるように、カウンセリングを利用することをお勧めします。

平成28年労働安全衛生調査（実態調査）では、実際に相談した人に、「相談して解消されましたか? 解消しないまでも気が楽になりましたか?」という調査をしています。その結果、「解消した」という回答が31.7%「気が楽になった」という回答は60.3%に上っています。つまり約9割の人が相談することにより不安が解消したか、少なくとも気が楽になるという効果を感じていることがカウンセリングをお勧めする理由の一つです。

コロナ禍の中、従業員の皆さまのカウンセリングのお問い合わせが増えております。
多くの従業員の方々が何らかのストレスにより、業務遂行能力や生産性の低下を危惧されている企業・団体様が増えてきたようです。

普及事業部では「産業カウンセラー」もしくはその上位資格の「シニア産業カウンセラー」がお話を聴き、従業員の皆さまがメンタル不調に陥らないようにすると同時に、モチベーションを上げて、組織により貢献できるよう支援しています。

カウンセリングには、3つのサービスである訪問カウンセリング、相談室利用、電話相談をご用意しております。訪問カウンセリングや相談室利用は、対面によるカウンセリング、ZoomによるWEBカウンセリング、電話カウンセリングが可能です。

※詳細は、普及事業部事業推進までお気軽にお問い合わせください。

次回は「研修サービス」についてお話をいたします。